地球のみなさん、こんにちは。毎度おなじみ、ブルーバックスのシンボルキャラクターです。今日も "サイエンス365days" のコーナーをお届けします。
"サイエンス365days" は、あの科学者が生まれた、あの現象が発見された、など科学に関する歴史的な出来事を紹介するコーナーです。
1970年(昭和45年)のこの日、公衆電話からの市内通話の料金が3分で10円になりました。これを「3分打ち切り制」と言います。
3分打ち切り制導入の背景
当時、公衆電話からの通話は10円で無制限に通話可能でした。そのため、通常の通話時間に応じて料金が計算される固定電話での通話ではなく、公衆電話で長電話をする利用者がいたため、電電公社(現・NTT)への苦情が絶えませんでした。
そこで、できる限り多くの人に利用してもらえるように、3分間の時間制限を設けたのです。3分間と決まったのは、公衆電話での市内通話の大半は、3分以内に通話が終わっていたことからだそうです。
どうして1通話10円に? 料金収受の変遷
1890年から電話サービスが開始されましたが、この時に、電話局内に電話所が設置され、東京の局に15ヵ所、横浜の局に1ヵ所、電話回線を持たない一般市民のための電話が設置されました。街頭のものでは、1900年(明治33年)に上野駅と新橋駅に「自働電話」が設置されました。これが公衆電話の始まりと考えられています。
関連の日:9月11日 日本初の公衆電話機が設置される(1900年)
街頭の「自働電話」がはじまった当初は、電話機に5銭、10銭と2つの硬貨投入口があり、硬貨が金庫に落下する音で、料金投入を交換手に知らせていました。1通話の時間は、交換手がストップウォッチで計測し、料金分の通話時間が近づくと、会話に割り込んで口頭で時間を伝えていました。しかし、利用者数の増加で交換手の時間確認が困難になり、1941年(昭和16年)に1通話の時間制限が事実上撤廃されました。
終戦直後は、公衆電話そのものも数が減っていまい、一般の加入者電話(いわゆる黒電話)を赤く塗って、商店の店頭などに置いてもらう委託公衆電話が開始されました。これがのちに公衆電話の別称である「赤電話」のはじまりです。通話料は、利用者が電話受託者(つまり電話を置いているお店の人です)に直接支払いました。
赤電話のはじまりは、黒電話を赤く塗った委託公衆電話 photo by gettyimages
また終戦直後はインフレで紙幣の流通が増えたため、通話料金を紙幣で払うと、交換手が音で料金投入を確認することが困難になりました。そこで電話機の横に置いた箱に利用者自身が通話料を投入する方式になり、通話料の回収率は激減しました。
赤電話でも、料金の不払いや支払い不足が発生したため、10円硬貨の登場に合わせて、料金収受機能の開発に乗り出しました。「1通話10円」のはじまりです。
1954年に登場した硬貨投入電話は料金後納でしたが、ほどなく先に硬貨を入れる前納式が登場します。さらに、電電公社が設置する青電話(1955年)、100円硬貨が使用できる黄色電話(1972年)が登場。こうして昭和生まれにはお馴染みの3色が揃いました。しかし、100円玉で掛けてしまって、話がすぐに済んでしまった時の悔しいこと、悔しいこと……。
青色は電電公社が設置したもの、黄色は100円硬貨併用のもので、いずれも長距離通話対応の電話はドスンと大きな箱型だった photo by gettyimages
1975年にはプッシュ式、1982年からはテレホンカードの使用と、デジタル式の設置がはじまりました。1990年代中盤になると変造カード防止機能や、ISDN回線対応、カードのIC化、ユニヴァーサル・デザインの取り入れなど、公衆電話も進化を続けますが、やがて携帯電話の普及により利用者が減少しはじめました。
テレホンカード機は1982年に登場 photo by gettyimages
1通話10円のサービス内容、その移り変わり
1900年の公衆電話開始時には、1通話15銭で通話時間は5分でしたが、高すぎるという声を受けて1904年には5銭に引き下げられています。1通話が3分となったのは1924年(大正13年)からです。交換手の負担から1941年に時間制限がなくなったのは、ご説明した通りです。
市内通話が1通話10円と定められたのは1953年(昭和28年)からで、先に述べたとおり1970年からは長らく10円で3分という料金が維持されていましたが、1993年(平成5年)に通話時間が90秒と実質的な大幅値上げがなされ、翌年にはさらに60秒に短縮されました。ちなみに2020年1月現在の料金設定は、市内通話が10円で56秒(深夜から早朝にかけては76秒)となっています。
今では街中で公衆電話を探すのがひと苦労、というほど数が減りました。若い方は、使ったことがない人も多いのではないでしょうか。
災害時には強い味方となる公衆電話
しかし、災害時など、公衆電話の必要性を認識させられたのが、2011年の東日本大震災の時のことです。
2011年の東日本災害時には公衆電話に長蛇の列ができた。地下鉄・表参道駅で photo by gettyimages
安否の問い合わせなどで通話が急増したとき、電話局の交換機処理能力を大幅に超えてシステムダウンすると、警察・消防等の緊急通信や重要通信に支障をきたします。そのため、一般の通話を制御し、災害時の通話制御を受けない災害時優先電話を確保します。この災害時優先電話に公衆電話が指定され、一般市民の通信手段を保証しているのです。
また、1995年の阪神淡路大震災では、停電による機能障害(テレホンカードの使用不可など)や通話料金の金庫がパンクし、公衆電話が使えなくなって混乱をきたしました。そのため、大規模災害時の救済措置として、公衆電話の通話料無料とすることが決められています。災害への備えのために、NTT東日本、NTT西日本の両社ホームページから、それぞれの営業圏内の公衆電話検索ができるようになっています。
その一方、公衆電話には通信手段維持の公益性のために決められた範囲内に必ず設置しなければならない第一種と、それ以外の第二種が電気通信事業法により定められていますが、営業損益などを理由として第一種の設置基準が崩れつつあり、災害時の市民の通信手段確保への疑問を投げかける意見もあります。
数は減ったものの、緊急時や災害時には欠かせない存在 photo by gettyimages
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January 30, 2020 at 04:00AM
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1月30日 公衆電話の料金が3分間10円に設定(ブルーバックス編集部) - 現代ビジネス
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